アコムで増額しようとしたら減額された!?利用停止となるケースとは
アコムで増額審査に申し込んだら減額されたという話もちらほら耳にします。
増額をしたい人の多くは、追加でお金を借りたい人です。
例えば、限度額が50万円で60万円に増額をしたい人は、さらに追加で10万円を借りたいという状況にあるということでしょう。
このようなときに限度額が30万円に減額されたら目的が遠のいてしまいます。
それならばアコムでは増額審査を受けずに限度額50万円のまま、他社のキャッシングで10万円を借りたほうが簡単です。
このように、最初から結果がわかっていればアコムで増額審査を受けないという選択肢がとれるのです。
「結果は審査を受けてみないとわからない」と考えるかもしれませんが、実はそうではありません。
過去の実例などを参考にすることである程度は結果を予想することができます。
限度額を50万円から60万円に増額できるかどうかという決断は最終的にはアコムの判断となるので予想は難しい部分があります。
ところが、限度額を減額される・利用停止にされるというケースはそれほど多くはありません。
一定の条件にあてはまっているかどうかをチェックすることで比較的簡単に診断ができます。
特に利用停止にされるという場合にはよほどリスクが高い客と判断されたということになります。
一般的に、キャッシングの限度額はそのまま信用を表していると言えます。
信用を決めるのは年収・勤続年数などの要素です。
近年では派遣社員などが増えておりますので、正社員であるかどうかも重要です。
しかしキャッシングで50万円程度を借りるだけならば派遣社員・契約社員でも安定収入があれば可能性が高いでしょう。
アルバイトなら20万円程度が目安です。
意外と知らない人も多いですが、過去の支払い実績も重要です。
例えば、アコムのカードローンを利用する中で1回だけ延滞をしてしまったとします。
すると、その延滞の記録はアコムの社内記録に残っています。
当然、増額審査のときにもその記録が見られるので不利になります。
過去に延滞をしたことがある人は「支払いの期日を守らない人」というイメージがついてしまっているからです。
「キャッシングを利用すれば会社の利益につながります。延滞をしていても返済能力さえあれば大丈夫だろう」
などと考えている人もいるので注意をしましょう。
会社としては延滞をする人はやっかいな存在です。
手続きに手間がかかります。
裁判を起こすとなるとコストもかかります。
少ししか借りない人でも期日を守ってきちんと支払いをしてくれる人のほうが喜ばれる傾向です。
延滞をするとその会社の社内記録だけでなく、個人信用情報にも記録が残ります。
個人信用情報はだれでも見れるわけではありませんが、金融機関は審査のときに信用情報をチェックしています。
アコムだけでなく他社のクレジットカードの延滞記録などが原因で増額審査に落ちることがあります。
延滞をしていたとしても絶対に審査に落ちるというわけではありません。
消費者金融は1回や2回の延滞記録ならば大目に見てくれるという意見も多いです。
しかし、新規の申込みに比べると増額審査ではやや厳しい審査がされるようです。
過去1年以内に1回でも延滞をしたことがある人は申込みを避けたほうが無難です。
延滞をしている人は限度額を減額される可能性が高くなります。
さらに利用停止になる人は、よほどひどい利用の仕方をしているということでしょう。
例えば、アコムのカードローンで何回も繰り返し延滞をしている場合などです。
過去1年で3回、4回と延滞をしている人は気をつけましょう。
「この人は3回も延滞をしているのに増額審査に申込みをしてきた」と常識を疑われるかもしれません。
支払いが期日に遅れてしまうことは人間なのでだれでもあります。
それが何回も続いたり、延滞をしているのに反省していなかったりすると信用を失います。
キャッシングの増額審査では基本的に新規で申込みをしたときと同じ部分がチェックされます。
そのため、新規で審査に通った人は延滞をせずに良好な利用をしていたら増額してもらえる可能性が高いです。
しかし、途中で転勤をして勤続年数がリセットされた人などは減額される可能性があるので気をつけましょう。
例えば、正社員として同じ会社に10年勤務していたが、転職をして派遣社員となり、まだ1年目であるケースなどです。
キャリアアップのための転職などで年収が上がっていた場合にはそれほど影響しないこともあります。
転職をして勤続年数がリセットされた・年収が下がったという人は注意しておくべきです。
以上で解説をしたように、アコムの増額審査で減額されてしまう人・利用停止になる人には一定の特徴があります。
これらの特徴を理解して、危ないと思ったら申込みをやめておくのがよいです。
利用停止になったら追加融資は受けられなくなり、残高を返済していくだけの商品になってしまいます。